自己資本比率
バランスシートをよく見てください。左側（借方）と右側（貸方）が「はかり」のように、上手に均衡しているのがわかります。左側は、会社が保有している財産の総額です。この財産は、現金（資金）化しやすいものから、現金化しにくいものまでが、ずらーっと並んでいます。右側は、そのような財産が、どのようなルートで調達された資本によってもたらされたかをあらわしています。左側の財産の価格は、買った価格で記録されているもの（取得原価主義）から、現在の売却、回収価格で記録されているもの（時価主義）まで、様々な価格で付与されています。そして、これらの財産については、その換金性についてどのように考えるかが大切です。何故なら、全ての財産は、何らかの形で、現金化できるものでなければならず（換金必要性）しかも一定の金額で換金できるものでなければ（換金可能性）なりません。
何故、このような、換金必要性や換金可能性が必要かというと、バランスシートの右側を見るとわかります。右側は、負債と純資産に分かれています。この区別は、返済する必要があるか、ないかという基準で区別されます。
負債は、長期か短期かは別として、必ず返済する必要がある項目であるのに対し、純資産の中心は、自己資本ともいわれ、返済する必要のない項目です。会社の安全度、健全度を考えると、会社が保有している財産のうち、返済する必要のある負債から調達したものが少ない程、逆にいうと返済する必要のない自己資本からできるだけ多く調達したものの方が、「返済リスク」が低くなることになります。この比率が「自己資本比率」です。総財産に占める、自己資本の割合です。つまり、自己資本と他人資本（負債）の合計によって調達された資産が、返済に充当されるとき、自己資本の割合が大きい程、他人資本の返済は、より一層保証されて安全性が増加という考え方がでてきます。銀行の人々が最も重視するのが、この指標です。銀行として貸した金が確実に返済されるのかをみるためです。
